かつて「人工現実感」と呼ばれ、1900年代前半よりさまざまな形での商用利用の可能性が模索されてきたVR（Virtual Reality）技術。
VRと聞くと、電源駆動のヘッドマウントディスプレイ（以下、HMD）を真っ先にイメージされる方も多いと思いますが、広義の概念としてはそれにとどまりません。例えばかつて旅行先の記念品として海外で大人気だった「ビューマスター」製品など、ソフトウェアを介さない製品も含めて多くのVR商品が提供されてきました（本記事では、HMDなどを活用するソリューションに的を絞ってVRを解説します）。
そんなVRは、ここ数年で改めてその注目度が増しています。情報処理技術の進化、5Gの開始など生活インフラレベルでの通信環境の整備、人々のテックリテラシー向上など、さまざまな要因が考えられるでしょう。本記事では、そんなVRビジネスの最新トレンドについて、これまでの歩みを含めて解説します。
なお、VRやAR、MRなどの違いや特徴についてご存知でない方は、以下の記事もあわせてご覧ください。
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ビッグテック各社が進めるVRビジネスの概歴
そもそも、VR技術が実用可能なソリューションとして現実的になったのは、2010年代半ばになってからのことです。Oculusがパソコン用VRヘッドセットをリリースし、Facebookが20億ドルという驚くべき価格で買収に同意したことは、記憶に新しい方も多いのではないでしょうか。
その一方でGoogleは、ユーザー自らがセッティングを完成させる段ボール紙キットからVRビジネスをスタートさせました。段ボール紙を折って作る簡単なスマートフォンアクセサリーは、見た目こそは“ダサい”と感じる人が多いようでしたが、簡単な3D眼鏡の役割を果たしたという観点で、これまでVRを経験したことがない人にとっては十分な経験を提供したと言えます。
また、想定外の協力関係を結んだのがサムスンとOculusです。最新の「Galaxy Note」に対応するVRゴーグルは大いに注目され、サムスンはその後数年間、Galaxyシリーズの販売促進にVRを利用しました。Googleもこの流れに乗っています。
この他にも、Microsoftは2016年にHoloLensを発表し、それまでは不可能のように思えていた、PCへの接続が不要なスタンドアロン型スマートグラス・ヘッドセットを実現しました。
さまざまな業務に活用できるVR技術
VRは単なる趣味の範囲に留まらず、さまざまなシーンで活躍します。
例えば動画視聴。VR専用の映画やライブ観賞、スポーツの試合観戦や疑似旅行など、現時点で多くのVR対応動画が存在します。
また、研修やトレーニングとしての活用も有用です。作業工程や専門技術を、安全で分かりやすく教える際、VRを駆使したトレーニング教材を用いて指導することで研修をスムーズに進めることができるでしょう。また、口頭やテキストよりも実際に現場で体験したような感覚になれるVRを使うことで、理解力の個人差を縮めることも可能です。
この他、企業の広報やPRでの活用も考えられます。商品やサービスの特徴を360°映像でうまく伝え、ユーザーの好奇心を搔き立てることで、記者など取材者の理解を促進することができるでしょう。
VRのビジネス活用におけるメリット
このように多様な用途があるVR技術。自社ビジネスへと導入するメリットは、大きく3点あります。
立体的な学習が可能
先の例にもあったように、研修などトレーニング現場でVRを活用することで、よりリアルな環境に近いかたちで学習ができるので、OJTで学ぶようなスキルが自然と身につきやすいというメリットが挙げられます。
これまでもeラーニングのような通信学習方法が座学のサポート手段として活用されてきましたが、二次元画面での学習では、立体的な理解へと繋げることがどうしても難しいという側面がありました。
例えば店頭での接客に関する学習において、画面上だけだとどうしても当事者意識を持ちにくいというデメリットがありました。これに対してVRを活用することで、実際に動作を伴った学びを享受することが可能となるわけです。
新たなWeb接客の可能性に繋がる
ECを中心とするネット販売業態においては、消費者は現物の商品を手にとって確認する方法がないため、どうしても購入を躊躇するという障壁がありました。最近ではフリーレントのような仕組みもありますが、それを使う場合も、今度はサンプル品が自宅に到着するまでのタイムラグが発生してしまい、同様に離脱へと繋がってしまうというリスクがあります。
これに対して、Webサービス上にVRを取り入れることで、ユーザーはバーチャルの商品サンプルを、仮想空間上に表現された実店舗で試せるようになります。家にいながらリアルに近い購買体験ができるようになれば、結果的に離脱の防止に繋がる可能性があります。このような、新たなWeb接客の可能性としても、VRは注目されています。
コストダウンを図れる
車や、建物などの設計は、企画段階で模型を作っていましたが、VRの活用によってその製作にかかる費用・時間を削減することが可能です。たとえば、VR上では製作にかかる材料費は必要ありません。また、組み立てるための時間もバーチャル上では短縮できます。
VRビジネスの注目活用事例5選
このようなVR技術を実際に実装して運用しているビジネスには、どのようなものがあるのでしょうか？ここでは、注目すべき活用事例を5つご紹介します。
不動産の内覧
1つ目は不動産の内覧です。不動産を決める際、多くの物件を見学したくても、実際には現地に行く手間や時間に鑑みて、結局はできる範囲でしか見学しない、といったケースは多く見られます。
その際に役に立つのが不動産の内覧VRサービスです。VRを活用することで、例え自宅にいても、複数の物件を遠隔で見学することできます。また建物の中だけではなく、サービスによっては建物の外観や周辺環境もチェックすることができます。さらに、家具を配置する場合のイメージを、VR空間上に配置して、実際に生活する際のイメージを強化させることも可能です。
利用者にとっては自分のタイミングでVR映像を見て自由度高く部屋を確認することができ、またそれにともなって事業者にとっても、簡単な質問が減って業務効率化につながります。
旅行体験
2つ目は旅行体験です。VRを使うことで写真や動画よりも臨場感ある模擬旅行を体験できます。自宅にいながらVRで各地の様子を見学できるので、持病がある方や高齢者の方でも、気軽に世界一周旅行を楽しむことが可能です。
またVR旅行ならではの特徴として、実際にそこにはない事物を観光スポットに配置することも可能です。例えばすでに城跡のみとなった城について、VR空間上で当時の様子を再現して配置させることで、周囲の景観とあわせてその様子を楽しませることができるでしょう。
ショッピング体験
3つ目はショッピングです。こちらも、場所を問わず気になった品物をチェックできるということで、移動不要な点がメリットとしてあげられます。
また最近では、自宅の居住空間に購入候補の商品を配置して、実際に購入したイメージするといった実証実験も、海外では行われています。通販事業におけるリスクのひとつが「返品」であることから、VRによる買い物体験を向上させ、返品率を逓減させることが、VR活用の大きな目的の一つにあるといえるでしょう。
さらに最近では、欧米スタートアップにおいて、ヘッドセットに“香り”を出す機器を搭載するなど、視覚と聴覚以外に「嗅覚」で没入感を高める動きも出てきています。
コロナ禍で人混みの中でのショッピングを控えたいというながれの中、接客業にとっては特に、朗報だと言えるでしょう。
建設機械の遠隔操作
4つ目は建設機械の遠隔操作です。建設機械の映像をHMDに表示することで、傾斜地や、自然災害現場でも安全に遠隔で操作することが可能になり、労働災害の防止や、生産性の向上につながります。
「高速大容量」「低遅延通信」などの特徴を持つローカル５Gを活用し、建設機械の傾きや振動などの情報をリアルタイムで転送・再現することで、実際の搭乗操作と変わらない奸悪で遠隔操作を可能にした実験も行われています。
医療実習
5つ目は医療の実習です。医療現場は人の命に関わり、緊急性を要する機会が多いため、若手や学生がじっくりと現場を体験することが難しい、という課題があります。
しかしVRを使用することで、現場の緊張感やスキルを、時間・場所を問わず伝えることが可能です。たとえば、ベテラン医師の手さばきや、救急現場の救護対応など、臨場感あふれる体験を学習できます。
VRのビジネス活用において注意するべきポイント
最後に、VRをビジネスとして成功させるために検討すべき4 つのポイントをご紹介します。
なぜVRを活用するのかを明確にする
現在、多くの分野においてVR活用が検討されています。それ自体は良いことなのですが、各プロジェクトの目的達成に向けて、VRの活用が本当に最良の選択なのかを十分に検討せず、一種PRの目的で活用を検討するケースが後を絶ちません。
VR を使うこと自体が目的になってしまうと、結果的に費用対効果は低下し、無駄な苦労をすることにもなりかねません。あくまで目的を実現する手段として、VRを活用する必要があります。
あくまで目的を実現する手段として、VRを活用する必要があります。
VRの特性を理解したコンテンツ制作を心がける
VR といっても、種類はさまざまです。目的を達成するために選択するプラットフォームとコンテンツについて、よく理解しておく必要があります。
まず機材のプラットフォームは、スマホなどのデバイスを使うものと、高性能GPUを搭載したハードウェアを使うものの2種類に大別されます。また2020年になって、スマホやパソコンなしでも、HMD単体で動作するタイプが新たに登場してきました。
さらにコンテンツ面においても、あらかじめストックしてある画像や動画を表示するものと、3Dデータをリアルタイム算出して表示するものとに分けられます。VRといってもこれらの種類があることをしっかり理解したうえで、活用していくことが大切です。
コンテンツの制作コストをビジネス観点で評価する
VRコンテンツの制作には、費用はもとより、時間的なコストもかかります。特に、3Dデータをリアルタイム算出して表示するVR コンテンツを制作する場合は、非常に多くのリソースを費やすことが想定されます。
本当にそのコストをかけるべきなのか。費用への投資と得られるであろうリターンを天秤にかけたうえで、VRコンテンツに投資するべきか否かを冷静に判断する必要があります。
VRコンテンツ制作に必要な人材の確保
最後は人材面です。あらゆる業界と同様、VR関連技術においても人材不足問題が発生しています。特に社会実装という観点ではまだまだ新しい領域であるため、社内で技術者を擁している企業はゼロに等しく、多くのVRコンテンツ制作プロジェクトは社外専門企業や社外パートナーによって支えられているケースがほとんどでしょう。
VRコンテンツ制作のために必要な人材や社外パートナーを確保することが、より良いコンテンツを生み出すために必要なポイントと言えます。
VRのビジネス活用は今がチャンス！
5Gの普及などによって、今後更にVRの需要や用途、活躍シーンは増えていくと言えます。さまざまな分野で、大きな進歩や発展を遂げることが世界的に予想されているからこそ、VRのビジネス活用を考えている人や企業にとっては、まさに今がチャンスなのではないでしょうか。
