2020年に発生した、グローバル規模のパンデミック「新型コロナウイルス感染症（以下、COVID-19）」。こと先進諸国においてはかつてないほどの行動制限が課されることになり、私たちを取り巻く社会生活は激変しました。
そんななかで、新たなる社会生活に適応すべく登場した言葉が「ニューノーマル」です。直訳すると「新しい常態」。つまりは感染症の感染拡大を未然に防止するための生活・行動様式のことを示しています。厚生労働省からもコロナ禍を念頭に「新しい生活様式」の実践例をまとめた資料が提示されるなど、人々は急速に変化を求められることなりました。
本記事では、そんなニューノーマルな社会においてARやVRが果たせる役割について解説します。ニューノーマルではどんな生活の変化が求められており、またそれに対してAR/VRは一般消費者・企業、それぞれに対してどんなソリューションを提供できるのか。事例とともにご紹介していきます。
おさらい：ニューノーマルとは
ニューノーマルとは、ひと言でお伝えすると、何か社会的影響の大きな事象が発生した際にもたらされる変化が、そのまま新しい常識となって社会のデファクトスタンダードになることを示します。
過去にも使われていた「ニューノーマル」
そもそも「ニューノーマル」という言葉自体が使われるのは、今回のコロナ禍が初めてではありません。実は今回が三度目のニューノーマル到来だといわれています。
最初のニューノーマルは、1990年後半から2000年代初頭。インターネットが爆発的に普及していき、IT革命やマルチメディアがさけばれていたタイミングです。アメリカの投資家でありベンチャーキャピタリストでもあるロジャー・マクナミー氏が、著書「The New Normal: Great Opportunities in a Time of Great Risk」にて使いはじめたのが最初だとされており、テクノロジーによるイノベーションの文脈で使用されています。
第二のニューノーマルは、リーマン・ショック後となる2009年付近においてアメリカで盛んに使用されました。それまで金融資本がメインとなってフロンティアを追求し続ける資本主義経済のど真ん中を進む社会トレンドだったわけですが、リーマン・ショックによってその神話は崩壊し、CSRやSDGs、ESG投資といった、より持続的な社会形成が望まれるようになったのです。つまり最初のケースと異なり、より人々や地球にとってのウェルビーイングの文脈で使用されるようになりました。
そして今回のCOVID-19が、第三のニューノーマルだというわけです。今回に至っては、感染症という自然災害に対応するという、より喫緊の課題に対応するための文脈で使用されているといえるでしょう。
厚生労働省による「新しい生活様式」
今回のコロナ禍においては、厚生労働省から「新しい生活様式」の実践例が発表されています。
こちらは政府が設置した「新型コロナウイルス感染症専門家会議」が2020年5月4日に出した提言を前提に、COVID-19を想定した「新しい生活様式」を国民に具体的にイメージしてもらうように示されたものです。一人ひとりの基本的な感染対策のほか、日常生活を営むうえでの基本的生活様式のあり方や、各場面での具体的な新生活様式、そして働き方にフォーカスした新スタイルが提示されています。
「ソーシャルディスタンス」といった用語も、ここで提示された「人との距離は、できるだけ2m（最低1m）空ける」という部分からできたといえます。
なぜAR/VRはニューノーマル社会で注目されるのか
このようなニューノーマル社会において、ARやVRはなぜ注目されているのでしょうか？以下、ポイントを3つご紹介します。
遠隔でのコミュニケーションが可能
ARやVRを活用すると、対面なくとも「より対面に近い」コミュニケーションを、遠隔で実現できます。
たとえばバーチャルオフィスという考え方があります。これは、VR空間上で仮装のオフィス空間を構築し、そこに複数のユーザーがアバターとなって参加することで、実際のオフィス空間のような活動を行えるというものです。物理的に離れていても、隣の席に座るだとか、ちょっとした雑談をしに席を立つなど、実際に通勤した場合の行動習慣を再現できる点が、Zoomなどの平面コミュニケーションとの大きな違いとなります。
現場の少人数化が可能
ARを活用すると、リアルタイムで視界映像を共有しながらコミュニケーションをとることができるため、製造業や建設業といった現場作業をともなう業態において、現場の少人数化を実現できます。
たとえばこれまで熟練者と訓練者の2名体制で対応する必要があった作業については、訓練者がARグラスを装着して視界画面を共有することで、熟練者は現場にいなくても遠隔からその映像をチェックし、必要に応じて遠隔から訓練者にアドバイスをするなどして、現場対応を進めることができます。
また、OJTのような現場感が大事な教育についても、ARは大いに活用できるといえるでしょう。
新たなるプロモーション施策
ARやVRは企業の新しいプロモーション施策としての魅力もあります。
外出自粛要請などが政府から発表され、自由に外出することがはばかれることが、今後も増えていくことが予想されます。そのなかで、人々にとって大切となるのが、自宅におけるリッチなエンタメ体験でしょう。
ゲームはもちろん、ライブや購買体験も、よりリアルなあり方としてARやVRベースの体験が好まれるようになるといえます。その際に、たとえば購買の付加価値としてARのスタンプラリーやARクジといった施策を入れることで、人々にとっては非接触であってもリッチで楽しい購買体験を享受でき、また企業にとっては新たなる有効なプロモーションになるといえます。
各ステークホルダーにとってのAR/VR
このように、ニューノーマルという非接触社会においても、ARやVRは豊かな社会活動を営める土壌を提供してくれるといえます。最後に、一般消費者と企業、それぞれにとってのAR/VR活用メリットをお伝えします。
一般消費者にとってのAR/VR
一般消費者にとっては先述した購買体験のほか、観光や不動産見学といったイベントも、ニューノーマルに準じた非接触での体験にシフトできます。
たとえば旅行については、HMDを装着してバーチャル空間上で旅行体験をすることができるでしょう。2021年4月に旅行大手のJTBがバーチャル観光を楽しめる「バーチャル・ジャパン・プラットフォーム」サービスを発表しました。現時点ではパソコンなど平面での参加を前提としているようですが、中長期的にはVR-HMDを装着して、より没入感のある形でバーチャル旅行を楽しめるようになることが想定されます。
また、不動産の内見・内覧といった領域も、非対面化手段としてAR/VRが期待されています。たとえばVRで内見をすることで、自宅にいながらチェックしたい物件のモデルルームを何件も見てて回ることができるようになるでしょう。
このように、自宅からAR/VRを活用することで、外出による三密リスクを避ける形で、現地さながらの体験を享受できるようになります。
なお、ショッピング領域でのAR活用については、以下の記事もご参照ください。
ARショッピングがネットの買い物をどのように変えるのか！？導入事例から学ぶ活用のポイントとは
企業にとってのAR/VR
次に企業にとっては、主に働く場として、テレワークでのコミュニケーションのリッチ化がAR/VRによって実現します。
先述したバーチャルオフィスの他にも、たとえばVR-HMDを使ったバーチャルデスク機能によって、自宅にデスク環境がない人であっても仮想のデスク環境で業務に従事できるようになるでしょう。
またオフィスワークだけではなく、先述した製造業や建築業のような現場作業がともなう仕事においても、非対面を推進できるようになります。
たとえば建設の現場では、施主が外観や内観をチェックするというシーンがあります。これについては、VRを活用することで、たとえば設計データをもとに作られた建物モデルが仮想空間に出現させ、建築開始前であっても建物のデザインなど具体的な部分を確認できるようになります。
また、こちらも先述したとおり、ARグラスを使って視界を共有することで、現地メンバーの少人数化を実現することも期待できます。たとえばアウトソーシングテクノロジー提供の「AR匠（エーアールタクミ）」では、ゴーグル型ウェアラブル端末を装着することで訓練者が熟練工と視界をリアルタイムで共有可能です。そのため、ハンズフリーの状態で体を動かしながら仕事を学び、また遠隔から熟練工の指示を仰ぐことで、OJTに近い形でノウハウを習得していくことが可能になります。
このように、オフィスと現場の両面において、企業はAR/VRを活用することでニューノーマルへの対応を加速させることが期待できます。
なお、建設業と製造業、それぞれのAR/VR活用詳細については、以下の記事もご参照ください。
VR×建築の可能性とは？建築業界におけるVRの実用性やメリットを解説
ARは製造業をどう変えるのか？製造現場で活用できるARソリューションをご紹介
三密回避に有効なAR/VR
以上、今回は2020年以降で求められているニューノーマル社会において、ARやVRが果たせる役割について解説しました。三密を回避する有効な手段の一つとして、一般消費者と企業、双方にとってメリットが大きな技術であることがお分かりになったと思います。 5Gがリリースされて、大容量通信の普及が進み始めてきたからこそ、AR/VRの導入も具体的に進みやすくなってきているといえます。特に企業にとっては、競争力向上の大きな施策になるといえるため、気になる方は是非、アウトソーシングテクノロジーまで気軽にご連絡ください。
